出生前検査

【出生前診断】海外と日本の違いは?4か国の現状を調査!

出生前診断 海外
ムーママ

こんにちは!
第二子妊娠中のムーママです。

今、高齢出産の増加に伴い、出生前診断を受けようか考えている妊婦さんは多いと思います。

こんな、疑問はありませんか?

新型出生前診断(NIPT)、海外と日本の違いはあるの?

日本と海外の中絶率やアフターフォローの現状はどうなの?

新型出生前診断(NIPT)は、2011年にアメリカで開発された検査です。
今、アメリカ・フランス・イギリス・ドイツなど世界各国でNIPTは採用させています。

日本では、2013年4月から臨床研究として行われ一般診療化されました。

今回は、日本と海外の出生前診断の取り組みの違いや、海外の現状を解説していきます。

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出生前診断、受けるかどうか迷った割合

まずは妊婦さんが、どの位の割合で出生前診断を受けるかどうか悩んでいるのかを、調べてみました。

下のグラフは、出生前診断を受けたかどうか関わらず、受けるか受けないか迷った割合のデーターです。

出生前診断データー
ムーママ

やはり、高齢になるにつれ悩まれる方が多い事が分かりますね。

次に、日本の出世前診断の現状を紹介します。

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日本の出生前診断の現状

日本産婦人科学会では、妊婦さんから希望が無ければ、出生前診断を積極的に伝える必要がないとされています。

2013年4月に、新型出生前診断(NIPT)が日本でも開始されました。
NIPT検査は、母体から血液を採取するのみで、妊婦さんとお腹の中の赤ちゃんへのリスクがなく、かつ高い確率でお腹の中の赤ちゃんの染色体状が検出できる特徴があります。

その簡便さを理由にNIPTが広く普及すると、中絶をする親が多くなるのではないかとされています。
実際、日本で出生前診断を受け、お腹の中の赤ちゃんに異常が見つかり、中絶する妊婦さんの割合は95%以上だそうです。

ムーママ

西欧先進諸国では受け入れられているNIPT検査に関して日本では深刻な問題となっています。

・障がいを持つ人に対して、社会全体の受け入り理念が未熟。
・障がいを持った子が、どのように育っているのか、どのようなハンデ ィキャップを背負うのか、どんな支援体制が存在しているのか知る必要がある。
・妊婦さんが十分な知識を持たずに検査を行われる可能性がある。
その為、検査結果によっては大きな動揺や混乱をまねき冷静に判断できなくなる。

などの問題があります。

息子

そう言った問題があるので、NIPTを受けるには認定病院『カウンセリング』をしてから検査をする事を勧められているよ。

ムーママ

では、次に海外での現状をご紹介します。

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海外の新型出生前診断(NIPT)はどうなの?

海外

日本とは違い、日本以外の先進国では出生前診断は普通に行われている検査です。
アメリカ・フランス・ドイツ・イギリスの特徴を見ていきましょう!

アメリカの新型出生前診断(NIPT)の現状

アメリカでは、毎年妊婦全体の7割以上が出生前診断を受けています。

35歳以上の妊婦さんには新型出生前診断(NIPT)の検査を受ける様に州によって指定されていることもあります。
(妊婦さんの年齢が若年でもNIPT検査を受ける事もできます。)

カルフォルニア州では、全妊婦に出生前診断の告知を義務付けられる事もあり、出生前診断の認知率が高いです。

保険に加入していれば、自己負担額が安くなります。

アメリカの取り組みでは、個別障害者教育法(IDEA法)があり、0~22歳のまでにおいて発達が遅れている子供達に対して、無償で公的な教育支援が受けられます。

ムーママ

アメリカでは、NIPT検査が簡単に受ける事ができます。
また、ダウン症の子が生まれている割合も増えているそうです。
その背景には、教育などの支援やサポートが日本より充実しているからでしょうね。

フランスの新型出生前診断(NIPT)の現状

ヨーロッパでもNIPT検査は普及しています。
フランスでは、出生前診断を受ける事は義務ではありませんが、当たり前に受ける方が多くいます。

フランスでは、NIPT検査は自由診療となり保険は使えません。
医療機関によっても違いますが、約500ユーロ~かかります。
日本円にすると約62,000円程。
実費負担の為、保険証が要らないので外国人も受ける事ができます。

アメリカでは、出生前診断前に希望すると赤ちゃんの性別を知る事ができるが、フランスでは、許可されていません。

検査結果により、ダウン症と診断された場合90%が中絶を選択するそうです。

ムーママ

フランスでは、女性の権利がある為、中絶させないような圧力は法律で禁止されています。

ドイツの新型出生前診断(NIPT)の現状

ドイツではNIPT検査は2013年に導入されました。

ドイツでは、妊娠葛藤相談所という相談所が全国に1500か所にあり、ここには専門の相談員がいて無料で何度でも相談ができます。

充分相談して決断ができるように支援されています。
ちなみに、医師が胎児に異常があるとわかった場合も、妊娠葛藤相談所を紹介するように義務化されています。

ドイツでは、フランスの女性の権利との考えとは違い、
・胎児の命
・母親が生むかどうかの権利
の2つを大切にし、十分相談できる環境が整っています。

ムーママ

日本にも妊娠葛藤相談所があればいいのにな~。

イギリスの新型出生前診断(NIPT)の現状

イギリスでは、2004年以降にスクリーン検査(胎児ドッグ)を全妊婦さんに受けるべきとされました。
妊娠11週になると、スクリーン検査(胎児ドッグ)にはマーカー検査も含まれており、無料で検査を受ける事ができます。

新型出生前診断(NIPT)実費になります。
新型出生前診断(NIPT)を受ける妊婦さんの割合は約90%が受けており、性別も知る事ができます。

また、あるイギリスの調査ですと、出所前診断で胎児がダウン症と診断された場合、妊婦さんの90%以上が中絶を選んだそうです。
これは、日本とは変わらないです。

ただ、障がい児が生まれた場合、障がい児がいる保育園には園に予算が追加されたりと、障がい者の方への支出は日本よりもかなり手厚いようです。

ムーママ

障がいをもった方にたいして、サポートが手厚いのは助かりますよね。

出生前診断のまとめ

まとめ

こうして、海外と日本の新型出生前診断(NIPT)について調べてみると、海外ではNIPTが受けやすい環境と障がいのお子さんが生まれた場合に対しての環境が整っている事が分かります。

今、日本ではNIPT検査を受けるには、日本産婦人科学会で定められた条件をクリアしないと、認可病院で検査を受けたくても受ける事ができない場合もあります

また今回、新型出生前診断について沢山の記事を読んだのですが、実際受けた方の記事で日本産婦人科学会が許可している病院が少ない為、たらい回しになった方もいます。

「母子保護法」で中絶ができるのは、妊娠22週まで。
予約が中々取れないと、
陽性結果が出てその後、確定検査をし家族で相談できる日数がとても短ったとの事です。

晩婚化で高齢出産が増えているこの世の中、不安に思うママパパは多いと思います。

日本でも、検査機関やアフターフォローがもっと充実してくれると良いなと思いました。

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ムーママ

最後まで読んで頂きありがとうございます!
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